2026年1月14日 / 最終更新日時 : 2026年1月14日 Midori Senoo 新労働政策研究会 「新労働政策研究会2024年度報告書」が公表されました。 「新労働政策研究会2024年度報告書」が公表されました。 新労働政策研究会は、キャリア権を軸に、労働政策の大きな方向付けを考えようというもので、2021年度までは、労働問題リサーチセンターの直轄研究で、2022年度から2 […]
2025年8月25日 / 最終更新日時 : 2025年8月25日 Midori Senoo 新労働政策研究会 新労働政策研究会第2回公開セミナーの結果報告です 2024年12月17日（火）13時半から15時、新労働政策研究会第2回公開セミナーをオンラインで開催しました。パネラーの方々のプレゼンテーション、意見交換、視聴者からのご質問等の概要を報告します。 政府の「三位一体の労働 […]
2025年8月25日 / 最終更新日時 : 2025年8月25日 Midori Senoo 新労働政策研究会 「若者への「キャリア権」啓発のための公開セミナー」の結果報告です 2024年８月22日（木）13時半から15時、「若者への「キャリア権」啓発のための公開セミナー」をオンラインで開催しました。約３００名の方々からお申し込みを頂きました。パネラーの方々のプレゼンテーション、意見交換、視聴者 […]
2024年11月28日 / 最終更新日時 : 2024年12月12日 ダイバーシティ就労支援機構HP担当 新労働政策研究会 １２月１７日（火）１３時半から１５時、個人と企業のキャリア自律への取組みを考えるオンラインセミナーを開催します。 （一社）ダイバーシティ就労支援機構は、2022年度より、（公財）労働問題リサーチセンターから新労働政策研究会を受託しています。 政府の「三位一体の労働市場改革指針」では、キャリア重視の労働市場改革の方向性が示されました。 […]
2024年10月3日 / 最終更新日時 : 2024年10月15日 Midori Senoo 新労働政策研究会 「新労働政策研究会2023年度報告書」が公表されました。 「新労働政策研究会2023年度報告書」が公表されました。 新労働政策研究会は、キャリア権を軸に、労働政策の大きな方向付けを考えようというもので、2021年度までは、労働問題リサーチセンターの直轄研究で、2022年度以降、 […]
2024年8月2日 / 最終更新日時 : 2024年8月2日 ダイバーシティ就労支援機構HP担当 新労働政策研究会 8月22日若者にキャリア構築の重要性を伝えるオンラインセミナーを開催します 現在、⽇本的雇⽤システム(終⾝雇⽤､年功制)は綻びはじめ、個⼈が企業の雇⽤維持ばかりに頼れなくなってきました。企業・事業主主体のキャリア形成から各個⼈がキャリア展開をより主体的に⾏なうための環境整備を「キャリア権：職業⽣ […]
2023年12月27日 / 最終更新日時 : 2023年12月27日 ダイバーシティ就労支援機構HP担当 新労働政策研究会 「新労働政策研究会第1回公開セミナー」の動画を公開します 12月6日（水）14時から15時半、「新労働政策研究会第1回公開セミナー」をオンラインで開催しました。当日の動画を公開します。新労働政策研究会は､（公益財団法人）労働問題リサーチセンターから、（一般社団法人）ダイバーシテ […]
2023年11月20日 / 最終更新日時 : 2023年11月20日 ダイバーシティ就労支援機構HP担当 新労働政策研究会 １２月６日（水）１４時から１５時半、新労働政策研究会第１回公開セミナーをオンライン形式で開催します。 （一社）ダイバーシティ就労支援機構は、2022年度より、（公財）労働問題リサーチセンターから新労働政策研究会を受託しています。現在、日本的雇用システム（終身雇用､年功制）は綻びはじめ、個人が企業の雇用維持に頼れなくなって […]
2023年7月3日 / 最終更新日時 : 2023年7月3日 ダイバーシティ就労支援機構HP担当 新労働政策研究会 「新労働政策研究会」サイトを開設しました。 2023年7月3日、「新労働政策研究会」の特別サイトを開設しました。 キャリア権は、人びとが意欲、能力、適性に応じて希望する仕事を準備、選択、展開し、職業生活を通じて幸福を追求する権利です。新労働政策研究会は、キャリア権 […]
2022年9月2日 / 最終更新日時 : 2026年2月6日 ダイバーシティ就労支援機構HP担当 新労働政策研究会 「新労働政策研究会2021年度報告書」が公表されました。 「新労働政策研究会2021年度報告書」が公表されました。 新労働政策研究会は、キャリア権を軸に、労働政策の大きな方向付けを考えようというもので、2021年度報告書は、労働問題リサーチセンターの直轄研究で、（公財）労働問題 […]
